５００系のぞみのフィナーレ

仕事柄新幹線を利用することが多く５００系にもよく乗っていた。最初のうちは目新しさやシャープなデザインから乗っていても特に不満はなかったが、次第にところどころに不満を持つようになってきた。最大の不満は社内の広さだ。７００系とも１００系とも殆どかわらないのかもしれないが、天井が斜めになっているだけでかなりの圧迫感を受けた。乗車率が高く自由席で座れなかった時は踊り場で新聞を読んでいたがどうも天井が気になる。時速３００ｋｍという夢を実現した５００系だが２００ｋｍ未満で運用するとなるともったいなくて仕方がない。それこそ海外へ売却して少しでもお金に変え劣化版を「こだま」として運用したほうがランニングコストも低いように思うのは私だけだろうか。

太陽光発電の以外な敵

住宅でも企業でも太陽光発電の普及が進んでいるが以外な敵は空にいるような気がする。ひとつは鳥の糞、もうひとつは黄砂等の飛散物だ。太陽の光を受ける事ができなくなるこれらをどのように排除すればよいのか、ＴＯＴＯの出番かもしれない。ＴＯＴＯは昔自動車の塗装に関して研究をしていたはずだ。これにも合わせて太陽光パネルの表面に汚れが付きにくい研究を進めるとオモシロイ市場開拓になるように思う。加えて太陽光パネルは住宅への普及も進めればクラウンド化ができてよいのだが、トラックの天井にも設置することでエアコンを使うためのアイドリングをかなり抑制できるように思う。ＰＡやＧＳ、大き目の休憩所では外部供給手段を用意して電気を販売する仕組みを用意することでもっと効率よく利用できるのではないだろうか。

欲しいのに買えない製品

手元には製品を購入する資金が十分にある。そして回収するだけの根拠も揃っている。しかしコンピュータ関連の製品を導入することができない企業が非常に多い。ほとんどの製品は無料で提供されている昨今において必要となる資金はたかが知れている。ダンプやフォークリフトに比べれば圧倒的に安価だ。それでも導入できない理由は「難しい」というイメージだけだ。昨年から一般の会員を対象にNTTがサポート業務を開始している。こうしたサポートも十分に必要かと思うが誰しも暇ではない。ましてや店舗を運営している人にとってはなかなか作りがたい時間だ。労力を惜しまず安価に解決するモデルが存在すればICT市場はまだまだ急速に発展を遂げる市場だと思う。

トヨタのブレーキ問題

最近リコールに関する新聞広告やテレビＣＭをよく目にする。このサイトでも「リコールが後を絶たない」という記事にしたが、今の状態が正しい状態だと考えている。贅沢を言えばもう少しナレーターのトーンは上がってもよい。あれでは暗過ぎて茶の間が静まり返ってしまう。社長はアメリカ様から召喚されたようだが「アメリカでは生産しない」とでも発言すればオモシロイ事態となるのではなかろうか。結局のところ、製品や部品が完全に人の手を介さず製造できるようになるまで国内の職人に任せなければ手痛いしっぺ返しを受けるということではなかろうか。

トヨタの欠点

製品の不具合や欠陥について報道が多く取り上げられているが、トヨタが今まで構築を進めてきたモデルの欠点は手に取れる物と手に取れない物の混在にあると考えている。手に取れる物とはハンドルやタイヤ、ドアパネルやエンジンなどの質量を持った部品で、手に取れない物とはコンピュータ関連のプログラム部品を示す。情報産業では金属加工やゴム製品製造と同じスパンで技術を評価することが難しい。そしてこの情報産業分野に力を入れて新技術を積極的に採用してきたことが最近になって仇となったように思う。先端技術で高度な知識を有しているイメージを受けやすい日本国内の情報産業ではあるが、ほんの一握りを除いて散々たる状況で散々たる製品を作り続けている。と、書いてはみたものの、トヨタのブレーキ問題は世論が過剰に反応し過ぎている。ブレーキではなく、アクセルに問題があるならここまでの事態に発展しなかったであろうが、ドライバーももっと車の仕組みをよく理解してハンドルを握らなければならないとつくづく思う。

変わるビジネスモデル

コンクリートの製造量を減らすといった記事を目にしました。市場の冷え込みに加え事業仕分けの影響を多少なりとも受けたのでしょうか。外分野での製造は強化していく予定とのことだったので、国内では仕事量が減って海外からの収益が増えることになるかと。皮肉にもまるで格差社会が進行しているように。。。今まで主産業が製造分野にあった日本では厳しい状況が待ち構えているように思えて仕方ない。

いきなり会員登録といわれても・・・

「会員登録無料」といったフレーズで簡単な説明にあわせて登録を要求するサイトが多いが、無料だからといっていきなり会員登録を進められても「はいわかりました」とはなかなか判断しがたい。大手ならまだしも、聞いたこともない企業相手にメールアドレス等の個人情報を提供するには抵抗を感じる。会員を募集する際、メールを利用した収益を目的としていないならば、利用者から何も情報を収集せずサービスを提供することからはじめることはできないものだろうか。かといってサービスの提供者側からはユーザーを一意に識別するための何らかのキーが必要になる。また、サービス提供者側からユーザーへの連絡方法も確立しておかなくてはならない。そこで考えたのだが、擬似的に体験できる仮想市場空間があれば双方にメリットがある。すでに死語となっているがセカンドライフというサービスが古代に提供されていたのを覚えているだろうか。いろいろな意味で飽和状態にある昨今ではセカンドライフのダウングレード版があれば市場拡大につなげることができると思ってみたりしている。